疾病予防
人間ドック、共同巡回健診、特定健康診査（特定健診）を年１回健保組合からの補助にて受診することができます。
人間ドック・脳ドック
契約健診機関にて人間ドック、脳ドックが受診できます。
契約健診機関
対象
被保険者の資格取得日より１年以上経過しており、かつ３０歳以上の被保険者および被扶養者
（４月から翌年３月まで人間ドック、脳ドックのどちらか１回限り受診可能）
検査項目
●人間ドック
身体計測、腹囲測定、尿検査、血圧測定、血液検査、診察、レントゲン検査（胸部、胃部・十二指腸）、心電図検査、便検査、超音波検査、視力検査、眼底検査、眼圧検査、聴力検査 他
※女性は乳がん検診、子宮がん検診も補助します。
●脳ドック
頭部ＭＲＩ、頭部ＭＲＡ 他
費用
受診者負担額 10,000円 （オプションは受診者負担）
予約方法
２０２０年６月１日より、申込方法が下記の通り変更となりました。
フタバ産業、任意継続の方
①受診者本人が直接契約健診機関にTELにて「フタバ産業健保の人間ドック/脳ドック希望」と予約してください。
②健診機関に予約後、健保に「人間ドック/脳ドック申込書」をすみやかに提出してください。
総務経由または、健保に直接提出してください。メール、FAXでも可
FAX:0564-63-0692
フタバ九州・フタバ平泉の方
「ドック申込書」に必要事項を記入し、工場総務へ提出してください。
工場総務から希望された契約健診機関に予約をします。
予約申込書
下記より申込書を印刷・記入して提出してください。
※PDFとExcelがある場合は、どちらか一方をご利用ください。
●人間ドック／脳ドック申込書（愛知県） 【PDF】【Excel】
注意
人間ドック、共同巡回健診、特定健康診査（特定健診）は重複しての受診はできません。
ご希望される方は、年齢等の条件を確認のうえ、お申し込みください。
共同巡回健診
愛知県を中心とした巡回型の健診で、特定健診よりも詳しい検査を行います。
対象
40歳以上74歳以下の女性の被扶養者
検査項目
身体測定、腹囲測定、尿検査、血圧測定、血液検査、診察、レントゲン検査（胸部、胃部）、心電図、便検査、超音波検査、眼底検査、乳がん検査、子宮頸がん検査 他
費用
受診者負担額 3,000円 （オプションは受診者負担）
予約方法
毎年７月上旬ころまでに、自宅あてにご案内をお送りします。その案内に基づき申し込みをしてください。
注意
人間ドック、共同巡回健診、特定健康診査（特定健診）は重複しての受診はできません。
ご希望される方は、年齢等の条件を確認のうえ、お申し込みください。
特定健康診査（特定健診）
対象
40歳以上74歳以下の被保険者・被扶養者
検査項目
身体計測、腹囲測定、尿検査、血圧測定、血液検査（脂質検査・肝機能検査・糖尿病検査）、診察
費用
無料 （健保組合負担）
予約方法
特定健診実施施設「Aタイプ」の医療機関へ電話で予約をしてください。予約後、健保組合にご連絡ください。受診券を発行します。
特定健診・特定保健指導の実施計画について
注意
人間ドック、共同巡回健診、特定健康診査（特定健診）は重複しての受診はできません。
ご希望される方は、年齢等の条件を確認のうえ、お申し込みください。
子宮がん検診（郵送によるHPVウイルスチェック）
インフルエンザ予防接種補助
対象
被保険者・被扶養者
補助方法・補助額
●被保険者
・事業所内にて接種 接種者負担額1,500円
・事業所内にて接種できない場合は、近くの医療機関にて接種 健保組合補助額1,300円（上限）
●被扶養者
・健保組合補助額 1,000円（上限）
手続き
●被保険者
●近くの医療機関にて接種の場合
接種当日、全額を医療機関へお支払いください。その後、健保組合へ補助金申請書、領収書をご提出ください。
●被扶養者
●愛知県内の接種補助券が利用できる医療機関の場合
接種補助券をご利用ください。その後の手続きはありません。
●愛知県内で接種補助券が利用できない医療機関、県外の医療機関の場合
接種当日、全額を医療機関へお支払いください。その後、健保組合へ補助金申請書、領収書をご提出ください。
データヘルス計画
「データヘルス計画」は、医療費データや健診情報等のデータ分析に基づいて、PDCAサイクルで保健事業を効率的・効果的な実施するための事業計画です。健康保険組合を含むすべての医療保険者に策定が義務付けられています。
概要
①データヘルス計画は、レセプト・健診情報等のデータ分析に基づき、保健事業を効果的・効率的に実施するための事業計画です。
②科学的なアプローチにより事業の実効性を高めていくことがねらいです。
③特定健康診査等実施計画とは相互に連携して策定します。
④第1期は平成27年度から平成29年度までの3年間、第2期は平成30年度から令和5年度までの6年間と定められています。
データヘルス計画の目的
平成25年6月に政府が閣議決定した「日本再興戦略」の中で、「国民の健康寿命の延伸」が重要施策として掲げられています。
健康寿命とは、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」のことをいいます。生活習慣病を予防し健康を維持することで、健康寿命を延伸して「健康寿命と平均寿命の差（日常生活に制限のある健康でない期間）」を縮めることが重要です。
データヘルス計画は、生活習慣病の発症と重症化を予防し健康寿命の延伸を実現するために、保健事業の実効性を高める目的で定められます。
データヘルス計画の取り組み
データヘルス計画は、PDCAサイクルに沿った事業運営を行うことで、より効果的・効率的な保健事業となるように改善を重ねていきます。そのためにレセプト（診療報酬明細書）や健診情報等を活用したデータ分析を行い、組合の医療費の状況の把握、健康リスクの階層化、保健事業の効果が高い対象者の抽出などを行います。
データを有効活用することにより科学的アプローチで、継続的に保健事業の実効性を高めていくことがデータヘルス計画のねらいです。
現状把握に基づき、加入者の健康課題を明確にした上で事業を設計
費用対効果の観点も考慮しつつ、生活習慣病の発症と重症化予防の取組みを実施
客観的な指標を用いた保健事業の評価
評価結果に基づく事業の構成、目標・評価指標、対象・方法等の見直し